終活はいつから始めるべき？平均年齢・やることリストも紹介！

この記事を書いた人

運営部主任　小林 雄志

葬儀・供養業界経験者。複数の霊園・納骨堂での勤務経験あり。
取得資格：終活コンシェルジュ

人生の後半を安心して迎えるためには、生活の見直しや将来の備えが欠かせません。近年は価値観の多様化やライフスタイルの変化もあり、自分らしい最期の迎え方について早めに考える人が増えています。

その中でも、特に注目されているのが「終活」という、老後の不安を減らしたり残された家族の負担を軽くしたりするための準備活動です。残りの人生をより良く生きることにもつながる大切な取り組みでもありますが、いつから始めるべきか悩む人も少なくありません。

そこで今回は、終活の概要やメリット・デメリットから、いつから始めるべきなのか、何をすべきなのかを分かりやすく説明します。

1.　終活（しゅうかつ）とは？

終活（しゅうかつ）とは、人生の最終段階に向けて、自分らしい生き方や身の回りの整理、老後の準備を前向きに進める活動のことです。高齢になってから始めるものと思われがちですが、実際には40代・50代から取り組む人も多く、ライフスタイルの見直しや家族の負担軽減など、幅広い目的で行われています。

終活という言葉が世に浸透するまでは。「死」に関する話題として重く受け止められがちでした。しかし、近年では人生をより良く生きるためのポジティブな行動として俄然注目されています。テレビや雑誌で特集される機会も増え、一時期は「終活ブーム」と呼ばれるほどの社会現象にもなりました。

こうした終活の流行によって「言葉は知っている」という人は多くいるものの、具体的にどのようなメリットがあるのか、反対にデメリットはあるのかまで理解できている人は少ないでしょう。そこでまずは、終活のメリットとデメリットを紹介します。

1-1.　終活のメリット・目的

終活を行うメリット・目的は、下記の通りです。

● 老後や最期に対する不安を軽減できる
生活費・医療・介護・葬儀に関する将来の見通しが明確になるため、老後に対する漠然とした不安が小さくなります。

● 家族の負担を減らせる
財産の整理や葬儀の方針を決めておくことで、家族が判断に迷ったり、手続きに追われたりする負担を軽減できます。

● 「自分らしい最期」を実現しやすくなる
エンディングノートや遺言書を通じて、自分の価値観や希望を整理することで、納得のいく人生の締めくくりを準備できます。

終活は「万が一に備える準備」としてだけでなく、「人生全体の棚卸し」としての意味合いももっています。人生の歩みを振り返りながら、これからの時間をどう使うかを考える機会にもなるため、精神的な充実感を得られやすい点も大きな魅力です。
また、意思決定ができるうちに、いろいろなことを準備して、万が一の時に誰に何を託すのかまで決めておくことで、家族や周囲への負担軽減にもつながります。

1-2.　終活のデメリット・注意点

終活にはメリットもあれば、注意点とも言えるデメリットもあります。

● 精神的な負担が大きくなる可能性がある
終活は自分の死や老後と向き合う作業でもあるため、気持ちが沈んだり、不安が強くなったりする人も少なからずいます。

● 家族との意見が合わずすれ違いが起こることがある
葬儀の形式や財産分配など、家族の考えと異なる内容があると、話し合いが難航するケースもあります。

● 書類や手続きに時間がかかる
遺言書の作成、財産整理、保険・年金の確認など、細かな作業が多く、完了までに手間と時間が必要となります。

終活は焦って一気に進める必要はありません。精神的な負担を減らすためには、家族と相談しながら段階的に進めるほか、「自分の人生をより良くするための活動」であることを意識しながら無理のないペースで取り組むことが大切です。

2.　終活はいつから・何歳から始めるべき？

終活を始める年齢に決まりはなく、誰もが自分のタイミングで取り組むことができます。

しかし、シニア向けの終活や相続に関する相談・支援を行う企業が実施したアンケートによると、「終活を始めた、または始めたい」と答えた人のうち最も多かった年齢層は70～74歳（31.7％）でした。次いで75～79歳（19.6％）、65～69歳（17.8％）と、高齢になってから終活を始める人が多いことが分かっています。
出典：PR TIMES「終活を行う意識のある65歳以上の男女の最も多くが終活を始めた、または始めたいと考えている年齢は「70歳～74歳」！終活と相続のまどぐちが「終活を始める時期」に関する調査を実施！」

一方で、早めに終活を進めることで、残された人生をより充実させると同時に、家族の負担をより軽減させることも可能です。

ただし、あまりにも早すぎる終活やそれによる過度な断捨離は、かえって生活が窮屈になったり不便が生じたりするリスクもあります。そのため、「何歳から始めるべきか」「ほかの人はいつから始めているのか」は軸とせず、自分にとって無理のない適切なタイミングを見極めることが重要です。

3.　終活に向けて今からやるべきこと一覧

終活は、始める年齢に関わらず基本的に行うべき行動は変わりません。代表的な項目としては、下記が挙げられます。

特に財産やお墓、遺言書など、お金や法律に関わる事項は優先して取り組むことが重要です。ここからは、終活で行うべき具体的な内容について、それぞれ詳しく紹介します。

3-1.　身辺整理・財産整理

終活の第一歩としてまず行うべきが、身辺整理と財産整理です。

身辺整理では、自分の持ち物や家具、衣類、書籍などの整理だけでなく、友人・知人との関係やSNSやクラウドに残るデジタルデータも含め、必要・不要を見極めて整理します。

財産整理では、不動産や預貯金、株式、保険などのプラスの財産と、借金や未払いのローンなどのマイナスの財産を一覧化し、家族が把握しやすい形でまとめることが重要です。

身辺整理と財産整理を最初にしっかり行うことで、以降の終活のステップもスムーズに進めやすくなります。加えて、万一の際に家族が迷わず対応できる土台を整えることにもつながります。

3-2.　エンディングノートの作成

エンディングノートとは、万一の場合に家族が迷わず手続きを進められるよう、自分の情報や死後のさまざまな面における希望を書き記しておくノートのことです。

いわば終活の中心的ツールであり、自分の希望や価値観、財産の状況、医療や介護の希望、葬儀・お墓の希望などを書き記すことで、家族へのメッセージとしても役立ちます。遺言書とは違って公的な効力はありませんが、意思を伝えるための大切な資料になります。
先にも書きましたが、不慮の事故や突然の病気などで意思決定できなくなったときに、誰に何を託すのかを決めておくことが大切です。

また、エンディングノートを作成する過程で自分自身の生活や考えを整理でき、残りの人生をより意識的に過ごすことができます。記入後は、家族が発見しやすい場所に保管し、定期的に確認・修正することもポイントです。

3-3.　遺言書の作成

遺言書とは、財産の所有者が自分の死後に遺産をどのように分配するかを記した書類です。法律的効力のある文書で、財産分配や特定の希望を確実に実現する手段となります。

遺言書には自筆証書遺言、公正証書遺言、秘密証書遺言など形式があり、特に公正証書遺言は公証人が関与するため安全性が高いとされています。

遺言書を作成することで、相続争いを防ぎ、家族に不要な負担をかけずに済みます。内容を検討する際は、専門家に相談しながら正確に作成することが重要です。

3-4.　老後における医療・介護の方針の明記

老後の医療や介護についても、事前に方針を整理しておくことが大切です。終活を始める年齢や身体状況によっても大きく異なるものの、代表的な例としては下記が挙げられます。

これらをエンディングノートや医療委任状に記しておくと、家族が迷わず対応でき、本人の意思に沿った判断が可能になります。また、主治医やケアマネジャーにも事前に共有しておくことで、緊急時の混乱を避けられるでしょう。

3-5.　死後における葬儀・お墓の方針の明記

終活では、葬儀やお墓に関する希望も整理しておくのが重要です。葬儀の形式（一般葬、家族葬など）、参列者の範囲、費用の目安、お墓の種類や場所の希望などを具体的に記しておくことで、家族の負担を大幅に減らせます。

また、事前に葬儀社や霊園と連絡を取って必要書類や費用を確認しておけば、遺された家族もスムーズに手続きできます。これにより、安心して人生の最期を迎える準備が整います。

まとめ

終活は、人生の最終段階に向けて身の回りや財産の整理、医療・介護、葬儀やお墓の希望を具体的に考える活動です。始める年齢に決まりはなく、誰もが自分のタイミングで取り組むことができます。早めに準備を進めることで、残りの人生をより充実させるとともに、家族の負担を減らすことも可能です。

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